2015/10/15 物件決定後の開業準備チェックリスト
開業する場所が決まった後は、いよいよ開業に向けて院内の準備が始まります。今回は物件が決まった後に準備すべき項目をまとめました。電子カルテと医療機器はそれぞれの連携があるため、同時に検討される先生が多いようです。その後は、患者さんを集めるための施策と一緒に働くスタッフを募集し、晴れて開業を迎えます。
電子カルテは、ここ数年で開業される先生の約9割が導入しています。多種多様な製品が販売されており、先生によっては求める機能や重視するポイントが異なります。昨年500人の先生を対象に購入の決め手を伺ったアンケートでは1位にサポート体制、2位価格の安さ、3位にカスタマイズ性が上がりました。
サポート体制
一度導入すると、長い期間にわたって使用する電子カルテはサポート内容が重要なポイントです。全くトラブルが起きないシステムというものは少ないものです。何かトラブルが起きた時に素早く対応してくれるか、対応エリア、対応時間などが先生の環境や状況に合っているかご確認される必要があります。
価格の安さ
毎日使う電子カルテですから安さだけで選ぶべきではありませんが、コストパフォーママンスは無視できません。価格は「導入費」と「運用費(保守・サポート)」の両面から検討する必要があります。導入費を抑えても、継続的に支払う運用費が高く設定されていたため、結果的に高額な支払いになったというケースもあります。
カスタマイズ性
電子カルテのカスタマイズ性とは、他の医療機器や検査機器との連携が取りやすいかという互換性、また、自分の使いやすいように機能をカスタマイズできるかという拡張性を指します。導入時に他の機器との連携は必要がないと思っても将来的に必要になれば、場合によって買い替えなければなりません。
診療科目や先生が望む医療スタイルによって導入する医療機器は全く異なります。最初に大きな投資をすると後々経営的に負担となって重くのしかかってきますので、何が本当に必要なのか、時間をかけて十分検討される必要があります。m3.com開業・経営では、超音波やデジタルX線機器、内視鏡、心電計、、POCT(臨床現場即時検査)機器などを扱っています。導入方法は、購入(新品または中古)だけでなく、リースという選択肢もあります。
新品の購入
メーカーや卸を通じて新品の医療機器を購入する方法です。複数の機器を同じメーカーで揃えることでディスカウントが可能になるケースもあります。中古に比べれば価格的には高くなりますが、保証期間やメンテナンス対応が長期にわたって受けられるメリットがあります。
中古の購入
中古の医療機器を扱っている企業から購入する方法です。新品を購入する場合に比べて費用を抑えることができますが、保証期間が短いため万が一の際に対応ができない場合もあります。
リース
リース会社が所有している医療機器を複数年にわたりリース契約する方法です。リース会社から賃貸しているかたちになるため、毎月一定のリース料を支払えば機器を利用でき、機器導入時に多額の資金を必要としない点がメリットです。一方で中途解約できないことが一般的で、もし機器を使わなくなったとしても、支払いだけが契約期間中残ることになります。
開業医の先生は10万人を超え、今後ますます競争環境が厳しくなっていきます。その中で、先生ご自身のクリニックにどれだけ患者さまを集めるかという施策が重要になってきています。これをやれば必ず集患できるという方法はなく、いろいろな方法を試されたうえで、実際に先生のクリニックに合っていて効果が上がった施策を続けるべきでしょう。
ホームページ作成
いまや医院オリジナルのホームページは必須の時代になってきました。先生のご紹介や、クリニックのコンセプトを患者さまに伝えるツールとなります。費用は業者によって大幅に開きがありますので、注意が必要です。
診療予約システム
パソコンやスマートフォンの普及に伴い、患者さんの利便性や満足度の向上、医院運営の効率化を目的としたオンライン診療予約システムが浸透しています。診療予約システムは、「時間予約」「順番予約」の2種類に大きく分かれます。それぞれにメリットとデメリットがあり、両機能を併せ持つ「複合」システムも増えています。
交通広告、看板
交通広告や看板は地域によって価格差がありますが、月額で数千円~数万円かかるようです。こちらは一旦出すと継続的に出し続けないと不安になるという声を聞く、一方で辞めてみてもあまり患者さんは減らなかったため、結局口コミの方が重要であるという先生もいらっしゃいます。
クリニックは少人数のスタッフで運営するため、いわゆる少数精鋭を実現できる優秀な人材を確保したいというのが先生の理想ではないでしょうか。医療事務は最低限1人必要ですが、他に看護師さんや受付スタッフを何人雇用するかは経営的に判断する必要があります。ただ、2014年からは有効求人倍率が1を超えており、求職者の売り手市場となっていることから、かなり良い条件面(時給など)を提示しないと応募が集まらないという面もあるようです。人材の募集にはハローワークなど公共の機関、民間業者の活用のほか、知り合いを採用する場合もあります。
ハローワーク
ハローワーク(公共職業安定所)とは、職業紹介事業を行う機関で、国が所管しています。 無料で、職業紹介や就職支援のサービスを行っています。ここで求人を無料で出すことが可能です。
民間業者
民間業者を活用し、フリーペーパーなどの紙媒体や求人情報サイトなどのウェブ媒体でいわゆる求人広告を出す方法です。有償の広告になりますので掲載料を支払う必要があります。求人が決まった場合のみ費用を支払う成功報酬モデルなどもあります。
知り合い
知り合いづてに紹介してもらう方法です。自分を理解してくれていたり、気心が知れている方を雇用できる半面、適任な人が必ずいるとは限りません。また、知り合いとその他のスタッフが良好な関係を保てるよう気を配っているという開業医の先生は多いようです。