物件を借りる際、大きく分けて3つの種類があります。

一般的に、内装費用が低い順番として、居抜き→事務所仕様→スケルトンとなります。
しかし、居抜きや事務所仕様の物件だとしても、既存設備の老朽化や壁の新設や位置変更などにて、設備の利用が出来ないことがあります。
この場合、解体・撤去・処分・交換などの費用が発生し、結果的に高くなってしまう場合がありますので注意が必要です。

テナント工事を行う際に下記の工事区分があることがあります。

テナント負担としては、B工事とC工事となります。
つまり、1つのテナントで2つの工事契約が必要となります。
一般的に、B工事の費用は、相場の工事より高いことが多いです。
そのため、内装費用が高くなりやすいため注意が必要です。

B工事が発生しやすいテナントは、商業施設・駅ビル・大型オフィスビルなどに多いです。
テナント内見する際、ぜひ専門業者に声掛けし同席させ、工事区分がどうなのか、確認していただくと、計画も立てやすくなります。

近年、防災設備基準が高まってきています。
物件を選ぶ際、建物の他のテナント構成も注目した方が良いです。

オフィス系が多いのか？店舗系が多いのか？飲食系が多いのか？住居系が多いのか？
理由として、建物の利用者により、防災設備の設備基準が異なるためです。

オフィスや住居のような、特定者が利用するテナントが多い場合、注意が必要です。
クリニックが入居することにより、不特定多数の方が利用する建物とみなされ、防災設備の設置基準が高くなる場合があります。

しかも、建物全体にまで影響する場合があり、導入コストが非常に高額となる場合があります。
費用負担を誰が行うのか？
他のテナントの業務への影響などもあり、物件契約が出来ないことに繋がる可能性もあります。
防災設備は専門家でないと解らないことが多いため、物件内見の時に同席をお願いすると良いと思います。

その他として、ビルテナントの物件で注意した方が良い点を下記にまとめます。