競合医療機関が多く存在する環境下では、
集患対策は開業後の最重要戦略です

医療機関の広告については限定列挙の時代が長くありました。しかし、平成19年4月第五次医療法改正で大幅緩和となりました。また患者さんの意識も駅看板やタウンページのような限られた情報から医療機関を選択するのではなく、もっと詳細な情報を求めるように変化してきています。患者さんの求める情報を的確に発信することが大切です。

MMS
佐久間 賢一氏

受付は医療機関の顔、
第一印象で医療機関の評価が決まる

接遇研修は不可欠ですが、その前提として常識を弁えた職員を採用することが大切です。接遇研修を繰り返しても、全く身に付かないようであれば時間と費用の無駄になってしまいます。優秀なスタッフを採用し、育てていくことで初めて接遇が定着します。
スタッフの採用や接遇対策など、ご自身だけで考えず、ぜひプロフェッショナルの意見も参考にしてください。

日本医業総研
石川 恵氏

恵まれている環境である半面、
多くのトラブルも

これからの新規開業は競合医療機関も多く、新規開業立地も限られ、多額の開業資金が必要とされます。親が開業医である先生は、承継できる地盤があり、たいへん恵まれていると考えられますが、現実には多くのトラブルが発生しているのも事実です。
我々を含めたプロフェッショナルは、さまざまな具体例や経験がありますので、少しでもお考えになられた際には、まずは相談をすることで、トラブルを避けることも可能でしょう。

大山会計
大山 哲氏

第三者承継には、
契約等の重要なチェックポイントあり。

最近特に人気を集めている「第三者承継」ですが、既に患者さんがついていることや初期投資が比較的安価に収まることなどメリットも多い反面、実態把握や契約のタイミングでトラブルとなることも決して稀ではありません。
それらの局面で特に留意すべきポイントや、個人・法人別のより有利な継承の形態があります。後でしまった！ということの無いよう、税理士や会計士、コンサル等に相談の上進める必要があります。

税理士法人アフェックス
中澤 修司氏

■ この物件なら大丈夫といわれたけど、診療圏調査結果ほど患者が来ない

■ 周りにも同じ科目の先生がいて、なかなか患者を集められない

■ 病院勤務時代の患者さんがついてきてくれなかった

■ 自院の特徴を出したいのだが、どうしてよいかわからない

■ 家族が手伝ってくれず、手一杯で休むこともできない。

■ 事業計画通りに行かず、手元資金が枯渇しそうで心配だ